「コロナ発生後、コロナに関連付けてPR施策やキャンペーンを実施しましたか？」という質問に対し、53％の人が「実施した」と回答しました。具体的には「コロナ文脈の情報発信」（53％）、「顧客支援活動（サービスの無償解放や利用料金の引き下げなど）」（15％）、「マスクの提供などのCSR活動」（10％）となりました。
「コロナ後、メディアへの情報提供方法は変わりましたか？」という質問に対し、６０％の人が「変わった」と回答しました。コロナ以前に使っていたツールの上位3位は1位「メール」（95％）、2位「電話」（73％）、3位「Facebook Messenger」（63％）でしたが、コロナ発生後は、元々6位だった「Zoom」の利用が増加したと回答した人が82％にも登りました。その他、コロナ発生後に利用が増加したツールは2位「メール」（53％）、3位「Googleハングアウト（Hangouts Meet）」（49％）と続き、全体的な傾向として「Zoom」「Facebook Messenger」「Hangouts Meet」「Teams」「Whereby」「Skype」などのビデオ会議システムの利用が伸びていることが伺えます。
■SCALE ファウンダー・本田哲也よりコメント
世界中を巻き込んだコロナ禍は、これまで当たり前だった我々の価値観や習慣、企業経済や社会構造を変えるインパクトを世の中に与えました。あらゆる分野がその影響を受け、あるいは変革を余儀なくされ、ポストコロナに待ち受けるのは「ニューノーマル（新たな常態・常識）」の世界です。広報コミュニケーション領域もその例外ではありません。生活者の価値観や社会行動は変容し、メディアやイベントの新たなプロトコルが生まれ、社会と企業と個人をつなぐ広報PRの役割はますます重要になります。「SCALE」がその一翼を担えると信じています。
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